東映が反発、国内有力証券は「オーバーウエート」を再強調 目標株価は2万円 2019.02.28 動画配信 収益源である海外映像・版権(動画配信・ゲームアプリ)が牽引し、19年3月期以降も営業利益の最高益更新が続くという強気シナリオは不変とみている。 前の記事 企業動静 2019年2月25日付 vol.1765 2019.02.28 次の記事 NEWS・小山慶一郎、アニメ愛を熱弁「出会えたことが幸せ」 2019.02.28