2017年の映画興収は歴代2位、高校生が増える 2018.01.25 動画サービス インターネットを通じた動画配信サービスの台頭を受け、東映の多田憲之社長は「動画配信の台頭などで荒波にもまれた年」とも評した。東宝の島谷社長も「動画配信とのいい共存関係を探っていかなかればいけない」と話す。各社は米ネットフリックスなどへの作品の提供なども進めており、共存関係づくりを探っている。 前の記事 YouTube収益化プログラム条件引き上げは動画サービスとして不利になるのではないか 2018.01.25 次の記事 J:COM、朝日学生新聞社 関東圏の公立高校入試当日に解答速報番組を無料で放送・動画配信 2018.01.25