日本は動画配信でもガラパゴス？――インド市場で攻勢、動画配信戦争が勃発！
- 2018.04.26
- 動画サービス
インドには、動画配信サービスに対する莫大な潜在需要が眠っていると言われている。というのも、人口世界2位で、英語が公用語として使用されており、IT人材も豊富。加えて、スマホの普及率や通信環境が、ハイペースで向上・改善しているという時代的状況がある。 通信インフラが整えば、次に必要とされるのはコンテンツ。
2018年4月
小中学生向け動画教育サービス「スクールTV」、学習塾・学校を対象とした「スクールTVプロフェッショナル ...
- 2018.04.26
- 動画サービス
ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市 以下、イー・ラーニング研究所）は、小中学生向け動画教育サービス「スクールTV」で、学習塾・学校などを対象とした「スクールTVプロフェッショナルエディション」の提供を、4月26日（木） ...
フジテレビがネット配信企業になる日はくるか？――「サザエさん」提供は買収の布石？ アマゾンが描く ...
- 2018.04.26
- 動画サービス
... ――ここ数年、テレビ局が自社コンテンツをウェブで配信するプラットフォームを作る動きが目立っている。一方、政府の規制改革推進会議では、ネット事業者の放送事業参入へ規制緩和を検討しているという。今後さらに、動画配信ビジネスが活発化していくことが予想される中で、テレビ業界はサバイブしていけるのだろうか？
徳島ヴォルティス、2018年１月期の純利益9910万円 10年連続の黒字
- 2018.04.26
- 動画配信
このうち広告料収入は、メインスポンサーの契約金増額などで１１・３％増の１１億２７９万円となった。Ｊリーグから支払われる配分金は、リーグが英国の動画配信大手と結んだ放送権契約の影響で７７・８％増の１億４５１１万円と大幅に増えた。 １７年のチーム成績は７位に終わったものの好試合が多く、１試合平均のホームゲーム ...
パナソニックオープン/スタジアム吹田で見た、VR生配信など最新技術の来場者向けサービス
- 2018.04.26
- 動画配信
ドーム型シアターでのVR映像の生配信では、各種イベントや即売会を行なっていた「ギャラリープラザ」において、直径3mのドーム型シアターを設置。ここにリアルタイムで、17番ホールの映像を表示した。 17番の ... これを、動画撮影用としてスタンド上段に設置した。これに、放送用のビデオカメラ2台の映像を組み合わせて、 ...
TBS、集英社、松竹などがパートナー企業に C Channelがエンタメ動画事業に進出
- 2018.04.26
- 動画配信
次期公開予定作品のmystaを活用したプロモーション。 ・ソフトバンク：自社媒体を通じたmystaサービスのプロモーション。若年層をターゲットにした共同プロモーション企画の実施。 ・東京放送ホールディングス（TBS）：動画配信における協業を起点に、TBSグループとの連動企画を展開し、事業シナジーを創出することを目指す。
TBS、集英社、松竹などがパートナー企業に C Channelがエンタメ動画事業に進出
- 2018.04.26
- 動画サービス
「mysta」は、アイドルやボーカル、お笑い芸人などのタレントが連日投稿する動画を楽しめるサービス。投稿された動画はユーザーからの応援度合いでランキング化され、ランキング上位タレントには様々な活躍の場が提供される。 mystaのパートナー企業として参加しているのは、エフエム東京、産経デジタル、集英社、松竹、 ...
各社､山口容疑者出演の番組放送を取りやめ
- 2018.04.26
- 動画サービス
... 書類送検されたことを受け、テレビ各社は、山口容疑者が出演する番組の放送取りやめを決めるなど影響が広がっている。 NHKは、2011年の放送開始からレギュラー出演しているEテレの番組「Rの法則」の25、26日の放送を取りやめると発表。有料動画サービス「NHKオンデマンド」での出演番組の配信も休止するという。
新動画を配信 「ドクターヘリと公明党」
- 2018.04.26
- 動画配信
動画では、2007年、ドクターヘリの導入に関する法律が全会一致で成立した背景として、公明党が救急医療に携わる人の声を受け、必要性を他党に粘り強く訴え推進した歴史を紹介。消防の要請がなければ出動できなかったドクターヘリの課題を公明党が国会で指摘し、都道府県の判断で出動できるよう運用が改善され、熊本 ...
20代のSNS利用調査。LINEとTwitterの利用率が高い【テスティー調べ】
- 2018.04.26
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テスティーはミレニアル世代（※）のSNS利用に焦点を当て、20代の男女1,020名（男性501名、女性519名）を対象にアンケート調査を実施した。 ※ミレニアル世代： 1980年以降に生まれ、2000年代に成人あるいは社会人になった層を指す。インターネットが普及した環境で育った世代であり、デジタル・ネイティブとも呼ばれる。